UR団地のハザードマップ|洪水・土砂災害・津波・地形・標高を地図で確認

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UR賃貸住宅を選ぶ際は、家賃や間取りだけでなく、周辺の災害リスクも確認しておきたいところです。

このページでは、全国のUR賃貸住宅と洪水・土砂災害・津波・地形・標高を地図上で確認できます。市区町村・団地名・住所から検索してみてください。

UR団地のハザードマップ

表示:
想定最大浸水深
20m~
10~20m
5~10m
3~5m
0.5~3m
0~0.5m

※国土交通省・国土地理院が公開するハザード情報・地形分類データを使用しています。

地図上部の「洪水」「土砂災害」「津波」「地形」を切り替えることで、同じUR団地について異なる情報を確認できます。 赤いピンを選択すると団地名とピン位置の標高が表示され、団地名からUR都市機構の公式物件ページへ移動できます。

ハザードマップだけで安全性を判断するのは危険

ハザードマップに色が付いていないからといって、その土地が安全とは限りません。 ハザードマップは一定の想定条件に基づいて作成されており、すべての災害リスクを網羅しているわけではありません。

大切なのは、ハザードマップだけで判断せず、地形図・地形分類図・標高・周辺の高低差・河川との位置関係などを照らし合わせ、複合的にチェックすることです。 古い地形図や航空写真から、かつての河川や土地の利用状況を調べることも参考になります。

この地図を入口として、自治体の最新の防災情報や現地の状況もあわせて確認してください。

このURハザードマップの特長
  1. 全国のUR賃貸住宅と洪水浸水想定区域を地図上で確認できる
  2. 土砂災害警戒区域等を重ねて確認できる
  3. 津波浸水想定をUR団地の位置と重ねて確認できる
  4. 自然地形の分類と各団地のピン位置の標高を確認できる
  5. 都道府県・市区町村・団地名からURを探し、UR都市機構の公式物件ページも確認できる

洪水|想定される浸水の深さを確認

「洪水」では、洪水浸水想定区域(想定最大規模)をUR団地の位置と重ねて表示します。 地図上の黄色・ピンク・紫色などは、洪水が発生した場合に想定される浸水の深さを表しています。

色 想定浸水深 浸水の目安
0.5m未満 大人の膝程度までが目安
0.5~3m未満 1階部分が浸水する可能性がある深さ
3~5m未満 2階部分まで達する可能性がある深さ
5~10m未満 2階を超える高さまで達する可能性がある深さ
10~20m未満 非常に深い浸水が想定される区域
20m以上 極めて深い浸水が想定される区域

実際のUR「高島平」で洪水ハザードマップを確認

例として、東京都板橋区のUR「高島平」を確認してみます。

UR高島平周辺の洪水浸水想定区域と標高を表示したハザードマップ

地図上の赤いピンがUR高島平の位置です。 ピンを選択すると、ピン位置の標高は約3.6mと表示されます。

周辺には洪水浸水想定区域の色が広がっており、右下の凡例と照らし合わせることで、周辺で想定されている浸水の深さを確認できます。

このように、団地のピンだけを見るのではなく、団地周辺の浸水想定区域の広がりや河川との位置関係まで確認するのがポイントです。

さらに地形図や地形分類図も確認すると、その土地が低地なのか、周辺と比べてどの程度の高さにあるのかといった特徴を把握しやすくなります。 洪水の危険性を考える際には、こうした土地の条件も無視できません。

なお、ピンは団地の位置を示すためのものです。 ピン位置の情報だけで団地の敷地全体の洪水リスクを判断することはできません。 入居を検討する際は、敷地全体や周辺道路、避難経路なども確認してください。

土砂災害|警戒区域・特別警戒区域を確認

「土砂災害」に切り替えると、UR団地周辺の土砂災害警戒区域等を地図上に表示します。 急傾斜地の崩壊、土石流、地すべりなど、洪水とは異なる災害リスクを確認するときに利用できます。

色 表示内容
土砂災害警戒区域
土砂災害特別警戒区域

山沿いや斜面に近いURを検討するときは、ピンの位置だけでなく、団地の敷地周辺や道路などに指定区域がないか確認してみてください。

実際のUR「百草」で土砂災害警戒区域を確認

土砂災害の例として、東京都多摩市のUR「百草」周辺を確認してみます。

UR百草周辺の土砂災害警戒区域と土砂災害特別警戒区域

この例では、百草の周辺に黄色や赤色で表示された区域があることが分かります。 地図を拡大すると、団地と指定区域との位置関係をより詳しく確認できます。

団地のピンだけを見るのではなく、団地の敷地周辺や道路、斜面との位置関係まで地図を広げて確認するのがポイントです。 区域の詳細については、自治体が公開している最新の土砂災害ハザードマップもあわせて確認してください。

また、警戒区域の指定がない場所でも、急な斜面や擁壁などが存在する場合があります。 地形図で斜面の形状や高低差を確認し、現地の状況とも照らし合わせることが大切です。

津波|津波浸水想定区域と浸水深を確認

「津波」に切り替えると、UR団地の位置と津波浸水想定を重ねて表示します。 海岸や河口付近などにあるURを検討するときに、団地周辺で想定されている津波による浸水範囲や浸水深を確認できます。

色 想定浸水深 浸水の目安
0~0.5m 比較的浅い浸水が想定される区域
0.5~3m 建物の1階部分に達する可能性がある深さ
3~5m 建物の2階部分に達する可能性がある深さ
5~10m 建物の2階を超える高さまで達する可能性がある深さ
10~20m 非常に深い浸水が想定される区域
20m以上 極めて深い浸水が想定される区域

津波は洪水とは発生の仕組みが異なります。 沿岸部のURでは、団地そのものだけでなく、海岸や河川からの位置、周辺道路、避難場所、より高い場所へ移動する経路などもあわせて確認してください。

実際のUR「浜見平」で津波浸水想定を確認

津波の例として、神奈川県茅ヶ崎市のUR「浜見平」周辺を確認してみます。

UR浜見平周辺の津波浸水想定区域と標高を表示したハザードマップ

地図上の赤いピンがUR浜見平の位置です。 ピンを選択すると、ピン位置の標高は約2.2mと表示されます。

この地図では、海岸側から浜見平周辺にかけて津波浸水想定の色が広がっていることを確認できます。 右下の凡例と照らし合わせることで、団地周辺のどの範囲に、どの程度の浸水深が想定されているのかを見ることができます。

また、団地のピンだけでなく、海岸との距離や周辺の浸水想定区域の広がりを見ることも重要です。 津波については、団地からどの方向へ避難するのか、周辺に津波避難施設や高い場所があるかといった点も、自治体の最新情報で確認してください。

なお、津波浸水想定データが表示されていない地域が、必ずしも津波の影響を受けない地域という意味ではありません。 地図に色がないことだけを理由に安全と判断しないでください。

地形|台地・低地など土地の特徴を確認

「地形」に切り替えると、UR団地の位置と地形分類(自然地形)を重ねて確認できます。 土地の成り立ちを見ることで、その団地がどのような地形に位置しているのかを把握する参考になります。

色 主な地形
台地・段丘など
扇状地・自然堤防など
氾濫平野・低地など
旧河道・水部など

同じ地域でも、台地や低地、旧河道など異なる地形が隣り合っている場合があります。 団地だけでなく周辺まで地図を広げて見ることで、土地の特徴を確認しやすくなります。

例えば、かつて川が流れていた旧河道や、河川の氾濫によって形成された低地などは、土地の成り立ちを知るうえで重要な情報です。 こうした地形の特徴は、浸水や地盤の性質を考える際の手掛かりになる場合があります。

地形分類の色は、安全・危険の順位を示すものではありません。 洪水や土砂災害、津波の表示と切り替えながら、土地の特徴を確認するための情報として利用してください。

実際のUR「コンフォール藤沢」で地形を確認

地形の例として、神奈川県藤沢市のUR「コンフォール藤沢」周辺を確認してみます。

URコンフォール藤沢周辺の自然地形と標高を表示した地形分類図

コンフォール藤沢では、ピン位置の標高が約24.1mと表示されるだけでなく、周辺に異なる地形区分が分布していることも確認できます。

このように標高の数字だけを見るのではなく、団地がどのような地形に位置し、周辺の地形がどのように変化しているのかまで見ることで、土地の特徴を把握しやすくなります。

標高|UR団地のピン位置の高さを確認

標高は「洪水」「土砂災害」「津波」「地形」のどの表示でも確認できます。 UR団地の赤いピンを選択すると、ピン位置の標高が表示されます。

標高は、その場所の高さを把握するための参考情報です。 ただし、標高が低いから必ず浸水する、標高が高いから必ず安全というものではありません。

例えば、同じ標高の土地でも、周辺より低くなっている場所と、周辺より高くなっている場所では、水の集まりやすさが異なる場合があります。

洪水や津波のリスクを確認するときは標高だけで判断せず、浸水想定区域や周辺の地形、河川・海岸との位置関係もあわせて確認してください。

UR団地の災害リスクを複合的にチェックする方法

ハザードマップは防災を考えるうえで非常に役立つ資料ですが、あくまで一定の想定条件に基づいて作成されています。 実際の災害がその想定どおりに発生するとは限らず、想定を超える被害が起こる可能性もあります。

また、このページで確認できる情報だけで、すべての災害リスクを判断することはできません。 内水氾濫や高潮、地震による液状化など、別途確認が必要な災害リスクもあります。

UR団地の災害リスクを詳しく調べる際には、次のような資料を組み合わせて確認するとよいでしょう。

UR団地の災害リスクを調べる際のチェックポイント
  1. ハザードマップ:洪水・土砂災害・津波などの想定区域を確認する
  2. 地形図:周辺の高低差、谷地形、斜面、河川との位置関係を確認する
  3. 地形分類図:台地・低地・旧河道など、土地の成り立ちを確認する
  4. 標高データ:団地と周辺地域の高さを比較する
  5. 古い地形図・航空写真:過去の河川や水田、造成前の地形などを調べる
  6. 自治体の防災資料:最新の区域指定、過去の浸水履歴、避難場所や避難経路を確認する

例えば、現在は住宅地になっていても、昔の地形図を見るとかつて川が流れていた場所だったり、低湿地を造成した土地だったりする場合があります。

もちろん、そうした土地が直ちに危険というわけではありません。 しかし、現在のハザードマップだけでは読み取れない土地の特徴を知ることは、災害リスクを考えるうえで重要です。

また、地形図や地形分類図から分かるのは、主に地表の形状や土地の成り立ちです。 建物の耐震性や地盤の強度まで判断できるわけではないため、必要に応じて自治体の液状化予測図や地盤に関する資料なども確認してください。

洪水・土砂災害・津波などのハザード情報や区域指定は更新される場合があります。 地図上に情報が表示されない場合も、災害リスクが存在しないことを意味するとは限りません。

実際にURへの入居を検討する際は、自治体が公開している最新のハザードマップ、地形図、土地の履歴、指定緊急避難場所、避難経路などを総合的に確認してください。

一つの地図だけで結論を出さず、複数の資料を照らし合わせること。それが、UR団地を選ぶ際の大切な防災対策です。

参考資料:
国土交通省・国土地理院「ハザードマップポータルサイト」
国土地理院「地理院地図」
国土地理院「地図・空中写真閲覧サービス」

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